2022年4月から不妊治療への保険適用が始まりました

これまでは不妊の原因検査や原因疾患への治療にのみ保険が適用されていましたが、2022年4月以降は人工授精などの一般不妊治療や体外受精・顕微授精などの生殖補助医療にも保険の適用範囲が拡大されるようになりました。

人工授精や体外受精、一部のオプション治療も保険適用に

2022年4月から新たに保険適用となったのは、以下のような治療です。原因不明の不妊や原因疾患への治療が奏功しない場合の高度生殖補助医療などにも保険が適用されるようになりました。

一般不妊治療
タイミング法
人工授精

生殖補助医療
採卵
採精
体外受精
顕微授精
Split insemination（SPLIT法／スプリット法）
受精卵・胚培養
胚凍結保存
胚移植

生殖補助医療に加えて実施される場合がある治療（オプション治療）の一部
卵子活性化
アシステッドハッチング
高濃度ヒアルロン酸含有培養液

保険診療が適用されるのは法律上の婚姻関係にある夫婦と事実婚のカップルで、どちらの場合も婚姻関係を確認する書類や署名を求められることがあります。
なお第三者の精子・卵子等を用いた生殖補助医療、代理懐胎は保険適用の対象外となっています。